このシリーズも第４回目です。今日のブログも長いですが、これで終わりにします。これまで大学の世界ランキングが信用できない点を述べてきましたが、世界ランキングを重視して大学改革を進める弊害について述べます。
大学の世界ランキングの順位を上げようとすれば、外国人の教員と留学生を増やさなくてはいけません。その結果、英語で開講される講義が多くなります。
英語で開講される講義も一定割合あってもよいと思います。私の母校のICU（国際基督教大学）も講義の３割くらいは英語で開講され、卒業の要件として英語で開講される授業を25％以上履修することが義務づけられていた記憶があります（たしか）。
しかし、日本の大学なんだから日本語で開講される講義を大切にしてほしいと思います。日本語を母語とする人たちが、日本語の思考力やコミュニケーション能力を高めるための講義が主流であってほしいと思います。
もちろん外国人向けに日本に強みのある工学部や日本研究等のコースを英語で開講してもよいと思いますし、必要なことだと思います。しかし、学生の大半が日本人のコースを無理して英語で開講する必要はないと思います。そもそも英語の講義だけを受けたければ、海外の大学に行った方が手っ取り早いです（海外で生活すれば異文化体験もできます）。
母語である日本語で大学教育を受けられることは、多くの人にとって大きなメリットです。大学教育の普及には、母語で教育を受けられるメリットは大きいです。人間は言葉で考えます。言語が思考を規定します。高度な学問を母語で学べるのは、かなりのアドバンテージです。
言語の多様性は、人類全体にとって価値があります。いまの「大学のグローバル化」は、ほぼイコール「大学の英語化」になっています。いわば「英語帝国主義的」なグローバル化が、言語の多様性を壊しつつあります。
「言語は思考を規定する」という前提に立てば、言語の多様性が失われることは、思考の多様性が失われることです。世界の多様性を守るために、日本語と日本文化を守っていくことは、人類全体への貢献とも言えます。
次に、母語の基礎の上に高度な学問を母語で学べるということは、外国語のハードルを乗り越えた上でないと高度な学問を学べない発展途上国の人たちには無いメリットです。
世界には母語で高等教育を受けられない人がかなりの割合でいます。世界に数千ある言語の中で、複雑な近代科学を論理的に書き記すに足る語彙を持っている非ヨーロッパ言語は、非常に少ないです。日本語や中国語、韓国語は、恵まれた部類に入ります。
たとえば、私はフィリピンの大学に留学していましたが、英語が得意でないフィリピン人がたくさんいることを知り、彼らを見て気の毒に思いました。日本人は英語ができなくてもさほど困りませんが、フィリピン人で英語ができないのはとても困ります。
フィリピン人のエリートは英語で教育を受けているので、グローバルな競争で有利な面もあります。その一方で、英語の不得意なフィリピン人は大学教育を受ける機会が極端に狭くなります。日本人なら英語が苦手でも、物理学や経済学などの高度な学問を母語で学べます。しかし、フィリピン人で英語が苦手な人は、物理学や経済学を学ぶのにも不自由します。
英語が母語ではない国において、エリートにとっては英語はハードルにならないかもしれません。しかし、非エリートにとっては英語のハードルは高く、大学教育へのアクセスが限定されます。英語という外国語が教授言語の大学しかないと、高等教育のすそ野が広がりません。
むかし「英語公用語化」を唱える人がいましたが、私は「英語公用語化＝日本の英語植民地化」だと思っていました。英語が得意な国民とそうでない国民の分断を招くので、英語の公用語化は絶対に許されないと私は思います。そして、平均的な国民の教育水準を高めるためには、日本語で教育を受けられる環境はとても重要だと思います。
もし日本で「すべでの講義を英語で開講」といった方針を取ると、一部の学問では授業のレベルが下がります。理工系や経済学等の学問は、英語でも日本語でも大差ないかもしれません。しかし、コンテキストが重要な人文系や社会科学系の学問では、日本に関わるテーマを英語で教えるとレベルが下がる講義もあります。
むかし教わった日本政治が専門の教授が「外国人と日本人の混合クラスで、英語で日本政治を教えると、どうしても内容が薄くなり、レベルが下がる」という趣旨のことをおっしゃっていました。日本人（または日本語がネイティブ並みの外国人）を相手に日本政治を講義する場合、たとえば「衆議院」とか「自民党」とか「党議拘束」といった言葉を何の説明もなく、サラッと使えます。
しかし、日本語が得意でない外国人学生に日本政治を教える場合、非常に丁寧に用語を定義し、それぞれの母国の議会のイメージとの乖離を意識して、説明しなくてはいけません。とても時間がかかります。本題に入る前に言葉の説明がたいへんです。
日本人、英国議会モデルの国から来た人、米国議会モデルの国から来た人、民主的な議会がない国から来た人など、議会制度についてのイメージや理解がバラバラで共通の前提がない場合、非常に細かいところから説明を始めることになります。
日本史や日本文学なども同じだと思います。社会的背景や文化的文脈が重要な人文・社会科学系学問で日本をテーマに勉強するとしたら、英語の講義は不可能ではないにしても、余計に時間がかかる上に、深く議論するのは難しくなるでしょう。
もちろん日本史や日本文学に関心がある外国人向けの授業は、英語でやった方が効率的です。しかし、日本史や日本文学等の授業で日本人と外国人の混合クラスを英語で開講すると、日本語（＝日本理解）が低いレベルに合わせる必要があり、非効率になるでしょう。
東京大学や京都大学みたいなトップ校では、英語の講義を増やしても支障はないかもしれません。しかし、その次のクラスの大学で英語の講義を一気に増やしたら、ついてこれない学生も多いと思います。日本語なら理解できる科目を、あえてハードルをあげて英語で講義して理解度を下げるのは、もったいないことです。
個人的な例で恐縮ですが、私の場合、英語の原書を読むペースと日本語の訳書を読むペースでは５～１０倍くらいの差があります（小説だと５倍、得意でない分野の専門書だと１０倍）。日本語は、キーワードが必ず漢字かカタカナなので、飛ばし読み、斜め読みに向いていて、速読しやすい便利な言語です。英語はスペルをよく見ないとわからない単語も多く、似たスペルで意味が異なる言葉も多く、日本語と比べると速読向きではありません。
私の場合、単純に「情報を得る」という目的なら、英語の原書を読むより、日本語の訳書を読む方が、“時間対効果”が高くて実務的です。従って、私が読むのは基本的に訳書です。英語がすごく得意な人はよいのですが、私のように中途半端な英語力の人には翻訳書が断然ありがたいです。
日本語でも英語でもどちらの教授言語でも学生の専門知識が向上すればよいのですが、日本語なら理解できる科目が、英語になると理解できないとなると、学生の専門知の低下を招きます。日本語という楽な手段を捨てて、英語で無理やり教えた結果、英語力は向上しても専門能力が下がっては意味がありません。
世界大学ランキングの順位を上げるために無理して英語の講義の割合を増やしていくと、専門知のレベルが下がるというリスクも考えなくてはいけません。英語力が十分にある学生ばかりなら心配いらないかもしれませんが、そうでない学生が多い場合に英語で開講される講義を増やすと専門知識の低下が起きることを覚悟すべきです。
そして日本語を大切にした教育と研究を行い、その上で世界に貢献できる研究と人材育成をできる大学こそ必要だと思います。オックスフォード大学の苅谷剛彦教授（教育社会学）は次のように言います。
日本の大学に活路はないのでしょうか。世界のトップクラスの大学に伍して、高度な教育・研究を維持し、世界に存在感を示すとともに、この国の未来を担う人材を世に送り出す、そんな「教育力」を保ち続けることは可能なのでしょうか。
非常に難しい問いではありますが、私は可能性はあると考えます。欧米の大学にできないことをやる。当たり前に聞こえますが、それしか方法はありません。
苅谷教授は英国の大学を例にしてその国独自の強みを生かす戦略が必要だと説きます。
実は、その国独自の強みを生かす戦略は、世界中で試みられています。いま、豊富な資金、恵まれた環境で最先端を学びたい人材は、現状ではアメリカにどんどん流れていってしまう。そこで、イギリスの大学は「ヨーロッパに関してはイギリスで学ぶほうがよい」「インドや中東、アフリカのことならイギリスで学べ」といった地理的条件や過去の歴史にならう利点を前面に押し出しています。
たとえば、私はインドネシアに赴任していたので、インドネシアの地域研究の本はけっこう読みました。インドネシアの地域研究が盛んなのは、旧宗主国のオランダ、日本（京都大学等）、米国（コーネル大学等）、隣国のオーストラリアでした。日本は東南アジア研究では蓄積があり、世界で通用する研究が行われています。そこは日本の売りにできる分野です。
また、私の専門だった発展途上国の教育研究では、米国の大学は中南米に強く、英国の大学は旧英領のアフリカとアジアに強い、という構図がありました。日本は、やはり東南アジアの教育研究にはある程度の蓄積があり、強みにできると思います。
世界でもっとも少子高齢化が進んだ先進国として、少子化問題や高齢者問題の研究を行い、それを世界に発信していけば最先端の学問で世界に貢献できます。苅谷教授の言葉を借りれば「英語が通じない不自由さ」から「日本語ができるアドバンテージ」へと転換することが日本独自の貢献につながります。苅谷教授は次のようにも言います。
英語圏やそれに近い西欧諸国の大学との違いをむしろはっきり認識し、日本にしかできない付加価値の教育と研究を表に出していく方が、身の丈に合っている。その限りでなら英語で教えることにも意味がある。
多様性はそれ自体に価値があります。学問の世界では、異質なもの同士が出会うところから、新たな発見やイノベーションが起こります。イノベーションといっても理工系の技術的イノベーションだけではなく、社会的イノベーションや組織的イノベーションも大切です。
世界に日本独自の貢献をすることが、本来めざすべき「グローバル化」だと思います。英国の営利企業が作った尺度にあわせて大学を変革することが、大学の「グローバル化」というのでは情けないと思います。
世界大学ランキング入りめざして、英国企業が作り出した評価基準にあわせて大学を「改革」する弊害は大きいと思います。「英語帝国主義」とでもいうべき大学ランキングを重視するのはやめるべきだと思います。
大学教育の評価基準は、日本独自のものであってよいと思います。あるいは、日本がドイツやフランス、ロシア、中国などに呼びかけて、英語圏偏重ではない大学評価基準づくりをリードしてもよいかもしれません。
もっともそもそも「大学ランキング」という発想自体を疑ってもよいかもしれません。食べログじゃあるまいし、大学の総合ランキングに意味があるのか疑問です。
学部のランキングは対象が狭いので、ある程度は有効かもしれません。同じ専門分野の比較検討なので、学部のランキングには多少の妥当性はあると思います。おそらく志願者の視点に立てば、「どこの大学の教育学部がいいのかな？」という視点で、いろんな大学の教育学部同士を比較検討すると思います。ふつう「ハーバード大学なら法学部でも教育学部でも理学部でも何でもいい」という愚かな選び方はしません。
しかし、大学全体の評価に意味があるとは思いません。ある大学は工学部が強かったり、ある大学は歴史学が強かったりと、いろいろ特色があります。たとえば、ドイツ文学、インド史、日本文学史といった専門分野は国際比較の対象にはなりにくいですが、そういう学問も含めて大学の総合的な比較を行うことが、どこまで妥当なのでしょうか。大学の総合ランキングは便利な指標だし、情報の複雑性を縮減する効果はありますが、その程度の価値しかありません。
日本人は偏差値教育で育った人が多いので、偏差値と似たランキングを信頼してしまうのかもしれません。偏差値やランキングで志望校を選ぶのは簡単だし、受験産業や教育産業には便利な指標です。しかし、文部科学省や大学までが、それに乗っかる必要はありません。
大学の自治は重要です。どこかの大学が世界ランキング上位をめざすのは自由です。しかし、文部科学省が率先して世界ランキングを上位をめざすために補助金を出すのはバカげています。
ついでに、文部科学省という英語教育も監督する役所が、「スーパーグローバル大学」などという、ヘンテコな和製英語を使うのは恥ずかしいと思います。日本の大学を「グローバル化」という名の「英語帝国主義」の植民地にしてほしくないと思います。
苅谷教授の著書にデンマークの教育学者のビエスタ氏の考え方が紹介されています。
（ビエスタ氏は）世界大学ランキングなどの順位に踊らされる大学群を「グローバル大学」と皮肉を込めて表現し、そこでは教えることの重要性が失われていると批判する。ここでの議論にとって重要な彼の指摘は、外部からの資金獲得や優秀な学生や教員のリクルートに追われる（それゆえ、そこで参照される世界大学ランキングの順位に拘泥する）グローバル大学は、その内部ではなく、高等教育市場という外部に参照点を置いているという指摘である。市場での競争やそこでの相対的な地位が重要になっていることがその証左だという。学生を顧客とみなし、その満足を最優先するサービス産業化したグローバル大学は、「教えること」の重要性や、大学として何を教えるべきかを判断する内部の参照点を持たないというのである。それは顧客＝学生の満足度を上げるために、「役に立つ」学習を優先し始めた大学の姿である。
世界大学ランキングという外部の参照点にふり回される大学が、理想の大学でしょうか。学生を「お客様」扱いする大学は、本当に学生のことを考えているのでしょうか。大学がサービス産業化してよいのでしょうか。
わが母校（ICU）の森本あんり教授（森本先生は同時に牧師でもあります）が、学生向けシラバスに「こちとらサービス業じゃねえ」と書いてネットで話題になりました。森本先生（私も学生時代にお世話になりました）は、日本思想史の小島康敬先生の次の言葉を引用して「こちとらサービス業じゃねえ」と書いています。
大学は「知」を商品化・情報化して効率よく提供する場ではなく、「知」を鍛え養う場であってほしい。それ故に、敢えて、「不親切」「意地悪」な授業を心がけ、過保護な教育サービスは避けている。
共感できます。結局のところ「大学のグローバル化」というのは、「大学の商品化・市場化」だということです。「大学のグローバル化」は、新自由主義的な手法を多用し、企業経営の用語を使い、効率性重視で進める「大学改革」にほかなりません。そろそろ「大学のグローバル化」という幻想を離れ、世界大学ランキング信仰から脱却してもよいと思います。
長い長いブログ（約6500文字）を最後までお読みいただき、ありがとうございました。
＊参考：
苅谷剛彦、2017年「オックスフォードからの警鐘：グローバル化時代の大学論」中公新書ラクレ
苅谷剛彦、吉見俊哉、2020年「大学はもう死んでいる？：トップユニバーシティーからの問題提起」集英社新書
佐藤仁、2017年「教えてみた『米国トップ校』」角川新書
